【職場復帰後の注意点】

復職の可否を判断する際の工夫として
休職状態のまま、2〜3週間の通勤訓練（リハビリ出社と呼ぶこともあります）や
数ヶ月間のリワークプログラムへの参加を課すことで
病状の回復を確認し、再休職を防ぐ方法があります。
では実際に、人事部や産業医・直属上司などの協議と調整を経て
社員さんがメンタル休職から復帰したとします。
どれくらいの量の仕事を与えれば良いのか？　就業制限はいつまで続くのか？
悩ましい問題ですね。

まず量の問題ですが「労務提供能力がある程度は回復している」ことを前提とすると
復帰当初の業務密度は、軽すぎず重すぎず、
休職前の2割から4割に設定するのが良いのではないでしょうか。
以後は2週間から4週間ごとに人事部や直属の上司や産業医の面接を繰り返し
徐々に業務密度を濃くして、概ね従前の業務密度で定時勤務がこなせるようになれば
次は残業制限や出張制限・休日勤務・交代勤務の制限を緩和していくと良いでしょう。
状況に応じて、会社側の面接頻度も2ヶ月に1回程度としても構わないと思います。

面接の際は一般的な体調や、業務の負担感、治療の状況なども確認してください。
職場復帰できたことで油断して、治療を自己中断してしまう患者さんもいます。
薬の減量や治療終結のタイミングは、主治医とよく相談するように伝えましょう。
なかには、現場の熱血？上司から「まだ薬なんか飲んでるのか」とか
「いつまでも病院に行ってるから治らないんだ」などと言われて治療を中断し
ほどなく症状が再燃して、いっそう労務提供能力が低下する場合もありますので
上司への教育も非常に重要です。
（“業務命令で治療を中断したところ再燃した”と、後に訴えられるかも知れません）

時間的または量的な就業制限を認める期間ですが
3〜12ヶ月程度に設定している会社が多いようです。
この期間は、会社側があらかじめルールとして決めておくと良いでしょう。
就業制限期間がこれよりも短すぎると症状再燃のリスクが高まるでしょうし
逆に長すぎると、周囲の社員が不公平感を抱きかねませんので
社風や職場文化に鑑みて設定することをお勧めします。

うつ病をはじめ、メンタル疾患の再発率はかなり高いのが現状です。
社員の健康と職場の健全さ、両者をバランスさせながらの運用が求められます。